ドローンの普及については目を見張るものがありますが、ここでしっかりとドローンについての規制・ルールを確認しておこうと思います。
現在ドローンは産業や趣味の分野で幅広く活用されています。
しかし、それに伴って残念なことに事故や規制やルールを守らない飛行、その結果、日本でも初となる逮捕者まで発生しています。
ドローンには夢があります。
今まで人が撮影できなかった場所から写真や映像を撮れたり、それを個人でもできてしまいます。
家族で旅行に行ったときの思い出に絶景を撮影することもできるでしょう。
ただ、規制やルールを守らず飛ばしていると事故に繋がってしまう可能性もあるので、規制やルールを正しく理解して楽しくドローンライフを送りたいものです。
今回、私自身も最新情報を学びなおしながら、そこで得た内容をシェアしたいと思います。
ドローンに関する規制やルールの最新情報の学び方についても思ったところを書いておこうと思います。
飛行規制・ルールの対象になるドローンについて
ドローンは全て規制・ルールの対象になるわけではなく現在、日本では100g以上の重量を持つドローンが対象になっています。
逆にいうと100g未満の重量（機体本体の重量とバッテリーの重量の合計）のものは除かれるわけです。
2022年に国土交通省より改定された具体的なドローン規制・ルール
飛行許可が必要となる空域について
2022年6月20日以降は、以下の（Ａ）空港等の周辺、（B）緊急用空域、（C）上空150m以上の空域、（D）人口集中地域の上空の空域でドローンを飛行させる場合には、あらかじめ、国土交通大臣の許可を受ける必要があります。
出典：国土交通省<無人航空機（ドローン・ラジコン機等）の飛行ルール (以下、同様）
たしかに上記の（A）～（D）をイメージしただけでも、そこでドローンを飛ばすと何が事故が起きそうな気がします。
たとえば、最近の事例でいうと、夏の花火大会をドローンで撮影するためには飛行許可申請が必要ということになります。
たぶん150m上空で撮影する必要もあると思いますし、この後に出てくる夜間での飛行などにも該当するためです。
ドローンの飛行の方法について
上記ではドローンの飛行許可が必要な場所についてでしたが、以下は飛行させる場所に関わらず、ドローンを飛行させる場合の守るべきルールについてです。
- 飲酒時の飛行禁止
- 危険な飛行禁止
- 夜間での飛行
- 目視外飛行
- 人（第三者）又は物件（第三者の建物、自動車など）との間に３０ｍ以上の距離を保って飛行させること
- 祭礼、縁日など多数の人が集まる催しの上空で飛行させないこと
- 爆発物など危険物を輸送しないこと
- 無人航空機から物を投下しないこと
ドローンの登録義務化
2022年6月20日以降は、ら機体登録、登録記号の表示、識別措置（リモートID）が義務化となります。
６月19日までに申請受付が完了した機体については、有効期間に限り、リモートIDの搭載は免除されます。
登録は以下の無人航空機登録ポータルサイトからできます。
私も登録しましたが結構簡単にできましたよ。
ドローンの飛行許可申請方法
ここまで規制やルールをご紹介してきましたが、では肝心の飛行許可はどのように申請するば良いかをご紹介します。
一番便利なのが国土交通省が準備しているオライン申請である「DIPS」を使うことでしょう。
最新のドローン規制・ルールの学び方
今回はドローンを飛ばすための規制やルールの概要についてご紹介しました。
基本的にドローンの飛行については航空法を遵守する必要があります。
昨今はドローンに関する法律・規制・ルールの変更も目まぐるしいため常に最新情報の入手を心がけておくことが大切でしょう。
私も以下の国土交通省のページを定期的に見るようにしていまし、一番良いドローン規制・ルールの学び方なのではと思っています。
国土交通省<無人航空機（ドローン・ラジコン機等）の飛行ルール
このには各種ガイドラインやFAQ、上記でご紹介した飛行許可オンライン申請「DIPS」もあります。
→掲載事項（飛行ルールの対象となる機体、許可が必要となる空域など、申請手続きについて、飛行実績の報告について、などが記載されている）
コメント